証拠を残しましょう

弁護士に相談するに際しては、できるかぎりの準備をしていただくと、会社との交渉がスムーズに行きます。準備とは、会話の録音、条件の書面化、メールなどです。
これらは、のちのち、裁判のための証拠として使うこともあります。

社長や上司に退職勧奨されている場合は、退職勧奨している社長や上司の言葉をボイスレコーダーなどに録音し録音の日付と時間をメモしておきましょう。
最近は、胸の内ポケットにすっぽり入ってしまうようなコンパクトなボイスレコーダーやICレコーダーが市販されていますので、そういったものを使うと良いです。

たとえば、会社の社長や上司に呼び出され、口頭で、「これこれの条件で、会社を辞めてくれないか」と言われたとします。

この場合、「その条件を書面にしてください。それから検討します。」と言い、書面で提示してもらいましょう。
また、一方的に解雇された場合は、すぐに解雇通知書を書いてもらいましょう。解雇理由についても教えてもらい、解雇理由証明書という形で書面にしてもらいましょう。このとき、解雇の理由は、できるかぎり具体的に書いてもらいましょう。

社長や上司から送信された退職勧奨に関するメールは重要な証拠になります。すべて残しておきましょう。

こちらから働きかけることもできます。
たとえば、社長や上司から退職勧奨を受けている場合、「もし私が退職するとなると、どのような条件を提示してくれるのでしょうか」等のメールを送ってみましょう。もしかしたら、社長や上司から、メールでの回答がもらえるかもしれません。そうすれば、会社は、後から「そんな条件は出していない」とは言えなくなります。

会社のパソコンのメールでやりとりしている場合には、いつパソコンの使用を禁止され、あるいは、データを消去されるともわかりませんので、プリントアウトして自宅に持ち帰っておきましょう。